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Zoomを使ったWeb会議 ルールづくりでデメリット解消!コロナ後も活用しよう

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2020年2~4月期の売上高が前年同月比2.7倍だったと発表した、ビデオ会議サービス「Zoom」を運営する米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ。
新型コロナウイルス対策で外出制限が広がり、3月以降にユーザー数が急増したとのこと。

そこで、Zoomの問題点を確認し、デメリットを解消して、コロナ後も活用していくうえでのポイントを考えます。

 

1.Zoom疲れ

私たちのマーケティングデジタルラボでも、コロナ前から「Web飲み会」や「Webミーティング」など、「Zoom」が大活躍しています。しかし、コロナ禍では、対面の会議もすべて「Zoom」に切り替え、使う頻度がさらに増えました。

また、企業においてもテレワークの導入が増え、Web会議は一般的になってきています。
一方で、「Zoom疲れ」という言葉もうまれています。移動時間の削減などメリットもありつつ、対面で話すより気疲れや緊張するなどデメリットを感じる人も。

コロナ後も、ニューノーマル(新常態)としてテレワークは続けられると想定されます。「Zoom疲れ」を解消し、メリットを活かすためにも、使いにくさなどの問題点は早めに解決することが求められます。

 

2.Web会議のデメリット

仕事上のWeb会議でトラブルが起きてしまうと、人間関係にまで支障が出てしまうというデメリットも。どんな問題があるのかあげてみます。

①表情が分からなく不安になる

アングルが低く顔を下から映す、照明が暗く表情がみえない、など表情が分かりづらく不安になる

 

②怒っているようにみえる

無表情でじっと見られると、怒っているようにみえる

 

③雑音が聞こえる

他の人が話しているときに、コーヒーなどを飲む音が聞こえて、話が聞き取りづらい

 

④カメラONでプライベート空間が丸見え

家族や自宅の状況から空間を確保できず、カメラONにするとプライベートが丸見えになる

 

⑤相手の声が聞きづらい

マイクやイヤホンを使わずにスピーカーで話をされると、聞き取りづらいことがある

 

⑥技術的なトラブルの発生

自分だけ話し手の声が聞こえないなど、突然のトラブルを解決できず、会議に参加できない

 

3.必要なルール

「2.Web会議のデメリット」をどうしたら解決できるのか。解決策をあげてみました。

①カメラや光の位置を確認

カメラの位置を顔の高さにする、逆光にならないよう窓の光のほうを向く、など表情が分かるように意識する

 

②うなずき・相づちを大げさに

「普段より少し大げさ」にうなずきや相づちをすると、話し手に安心感がうまれる

 

③ミュートがマナー

雑音は会議の邪魔になるので、自分が話すとき以外はミュートにするのがマナー

 

④カメラONで参加するときは事前に通達

カメラONが必要な場合は、事前に「目的」を伝えることが大切で、バーチャル背景などの利用も紹介する
※「目的」:積極的なアイデア出しのため、顔が見えた方が意見を言いやすいなど

 

⑤イヤホン・マイクを使用

相手の聞きとりやすさに配慮して、マイク付きのイヤホンを着用する

 

⑥技術的トラブルはチャットで対応

会議を中断しないためにも、技術的トラブルはチャットで解決することを明確にしておくと、初心者でも安心

 

年代や考え方によって、「マナー」が異なります。
ルール化して全員がマナーを共有することで、ストレスの少ない効率的なWeb会議の運用ができます。
今後も、Web会議のメリットを活かして使いこなしたいですね。

 

4.まとめ

いかがでしたか。

私自身、Zoomを使い始めて半年になりますが、トラブルは突然起こります。先日も、主催者・私ともに不慣れなためトラブルが解決できず、結局不参加になった講座があります。
マーケティングデジタルラボメンバーのIT経営ナビゲーターの岩本秀巳さんは、後日、すぐにそのトラブルを解決してくれました。

中小企業のみなさまで、ITに強い人材が社内にいない場合、社外のIT専門家を活用してテレワークを導入することもおススメです。

「WebでできることはWebで」、「対面が必要なら対面で」というように、目的によって使い分けられるといいですね。

ZoomでのWeb会議では、「みんなが場づくりを心がけること」が大切なポイントだと感じました。

 

   

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この記事の監修

アクセルパートナーズ 代表取締役二宮圭吾

中小企業診断士
株式会社アクセルパートナーズ代表取締役 二宮圭吾

WEBマーケティング歴15年、リスティング・SEO・indeed等のWEBコンサルティング300社以上支援。
運用型広告の知見と経営者として自社の採用に携わっている経験を元に様々な業種の採用改善に携わる。

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