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飲食店再開!接客の質をあげるスタッフ教育で機会損失を減らし売上アップを!

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5月より緊急事態宣言が順次解除され、自粛していた飲食店がどんどん再開されてきました。
うれしいですね。

新型コロナウイルス感染症対策のガイドラインに基づく、感染拡大予防に向けた取組みを、しっかりおこなっている多くのお店をみかけます。

ところで、「機会損失」について考えていますか?
ある持ち帰りできるタコ焼き屋さんで、私の前で商品が切れたため10分ほど待つことになり、2回続けて諦めて帰ったことがあります。

こういった場合、お店側としては、どう対応したらよいのでしょうか。

 

1.機会損失とは

本来得られるはずだった売上を逃してしまうことを、機会損失といいます。
先ほどのタコ焼き屋さんの例でいうと、タコ焼きが焼きあがっていれば、買う予定だった2箱分売れたはずなのに、在庫がないことで売上を逃してしまったのです。

1箱600円×2箱×2回=2,400円の損失ですね。
機会損失の回数が増えるほど、損失金額も大きくなります。

この他にも飲食店では、
・お店の前で迷っているお客さまをそのまま帰してしまう
・入店しても店員さんが気づいてくれず退店してしまう
・食後のデザートを注文したくても店員さんが気づいてくれず諦める
という場合も売上のチャンスを逃していて、機会損失といえます。

売上をあげるために、新規の集客に取り組むお店は多いです。
でも、機会損失に対しては無意識。早急に改善をする必要がありますね。

 

2.経営者の意識

現実には、在庫不足(商品がないこと)による機会損失よりも、廃棄ロス(商品が余り廃棄すること)の方が気になります。
なぜなら、廃棄ロスは数値化できるため。

しかし、破棄ロスを重視すると、「発注・仕入・生産を減らす」→「在庫を削減する」→「欠品が増える」→「品薄になる」→「お客様は買い物を諦める」…という負のスパイラルになります。

ここで重要なのは、お客様の記憶に「このお店には在庫がない」とマイナスのイメージがついてしまうこと。
そうなると、失った機会は今回だけでなく、今後もお客様が来てくれなくなり、将来もたらされるはずだった利益もすべて失う可能性があります。

この意識を持つことが、経営者にとって重要で、経営を安定させていく秘訣です。

 

3.スタッフへの教育

機会損失については、対応方法を、スタッフへ教育することが必要です。

■お店の前で立ち止まっていたらお声かけ

「すぐにご案内できます」などお声かけすることで、来店の機会を得ることができます。
私自身も、某大手コーヒーチェーンの前で迷っていると必ず声をかけられて、買って帰ることもしばしば。

 

■すぐにご案内できないとき

「〇〇分ほどお待ちいただいています」などのお声かけをすることで、お待ちいただける可能性もあります。
退店されるお客様には、サービス券や、お子様にアメを渡したりして、次回の来店につなげる工夫をしているお店も。

 

■適切な座席へご案内する

「1名様をカウンター席にご案内する場合、どの順番に配席するか」
「1名様を2名がけのお席にご案内する場合はどんな時か」
などお店側の気遣いとお客様の気持ちを考えたうえで、機会損失も意識した対策を、スタッフが共有する必要があります。

 

■その他の店舗内の対応

「案内が遅い」
「料理が来るのが遅い」
など、お客様の満足度が下がる要因に対しても、お店全体としての対策を考えます。

これらの対応を、スタッフができるように教育することがとても大切です。
まずは、マニュアル化・ルール化して、一定水準まで全員のサービスレベルを引き上げることが必要になります。
そして、できるスタッフには、店舗前まで視野を広げていくなどの教育をして、サービスをレベルアップさせていきたいですね。

このような対策をスタッ全員でおこない、機会損失を防ぐことが、売上の向上につながります。

 

 

4.まとめ

「1:5の法則」
新規のお客様を獲得するには、既存のお客様の5倍のコストがかかるという法則。

機会損失を防ぐための対策は、コストゼロで対応できるものがたくさんあります。
新規のお客様だけを追い求めるのではなく、ご自身のお店にあった対策を考えて機会損失を防ぎ、売上や利益のアップにつなげてくださいね。

今後も、飲食店など中小企業・小規模事業者のみなさまの、売上・利益アップの取組みについて考えていきたいとおもいます。

 

   

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この記事の監修

アクセルパートナーズ 代表取締役二宮圭吾

中小企業診断士
株式会社アクセルパートナーズ代表取締役 二宮圭吾

WEBマーケティング歴15年、リスティング・SEO・indeed等のWEBコンサルティング300社以上支援。
運用型広告の知見と経営者として自社の採用に携わっている経験を元に様々な業種の採用改善に携わる。

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